第58回日本教育経営学会@鳴門教育大学に参加・発表しました
2018年6月8日から10日にかけて、第58回日本教育経営学会@鳴門教育大学に参加し、また発表を行いました。
本学会では「教育経営に関する諸般の研究を促進し，研究の連絡，情報の交換を図ること」を目的に、大学や研究所等で教育経営学を専攻する研究者はもちろんのこと、学校現場で教育経営の実践に携わる一般の教員・事務職員および学校管理職、生涯学習・社会教育の実践に取り組む様々な実践者、教育委員会で教育行政に携わる指導主事や教育長など、あるいは教育実践者の研修プログラムの企画・運営・実施に携わる者など、じつにバラエティに富んだ会員どうしが、教育経営に関する多種多様な研究と実践に取り組み、互いの成果を交流しあっています。
本研究室からは、元兼正浩先生を研究代表者に原北、ジョン、木村が共同発表を行い、また個人発表では、藤原、小杉の２名が行いました。さらに、実践研究フォーラム「研究者・学会と実践者・専門団体とのパートナーシップの構築」では、元兼先生がパネラーとして登壇しました。発表題目は下記の通りです。
・元兼正浩（九州大学）・原北祥悟（九州大学大学院院生・日本学術振興会特別研究員）・木村栞太（九州大学大学院・院生）・鄭修娟（九州大学大学院・院生）「熊本地震における＜学校再開プロセス＞の記録化と活用―地震発生から避難所開設までに焦点を当てて―」
・藤原直子（九州大学大学院・学術協力研究院）「オープンプラン・スクールの検証（その２）―小学校の事例を中心に―」
・小杉進二（長崎県平戸市立生月中学校）「教師の成長プロセスに関する考察―複線経路等至性アプローチ（TEA）による分析を通して―」
また、今回の若手研究者のためのラウンドテーブル「転換期における新しい教育経営学を探究する―若手研究者が考える新たな研究テーマと課題―」では、本研究室の関係者である榎景子先生による発表も行われております。
・榎景子（九州大学）「社会変動下における生活空間と学校の相互変容をいかに対象化できるか―「知的態度としての方法論」を意識しながら―」
今大会は、教育法制研究室から多数の発表がなされたという点で、積極的な学会参加となりました。私自身、先生や諸先輩方との共同発表を通して、データの収集からその分析までの一連の発表準備の過程を集中的に経験することを通して、改めて研究活動の在り方を俯瞰するとともに、自身の研究計画をより具体的かつ現実的に進めていくための視点を獲得することができたように感じています。
また、教育経営学各分野の最新の研究動向に触れる中で、教育経営という対象自体を問うことや、そうした思考の中で自身の研究の位置付けを再考する機会を得ることができました。なお、徳島のおうどんと徳島ラーメンは非常に美味でした。
今後も、教育法制研究室に関わる学会である日本教育行政学会や日本教育制度学会をはじめ、秋の学会シーズンの到来に向けて、研究活動に意欲的に取り組んでいきたいと思います。
（文責：木村栞太)
